年月日 | 雑誌名・書籍名 | 記事名 |
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2024.6 | 月刊建設vol.68 | 英国の公共調達における炭素実質排出ゼロ達成の取組 |
2024.3 | 日経コンストラクション 特集 いまだに談合 | 会計法が談合の誘因に |
2024.3 | 経済調査研究レビュー Vol.34 | 技術と制度に関する問題提起~沖縄県識名トンネル工事の虚偽契約問題~(共同) |
2024.2 | 月刊建設vol.68 | 諸外国のインフラ事情~英国高速鉄道クロスレールの持続可能性戦略~ |
2023.10 | 国づくりと研修vol.150 | BIM/CIM活用の今後の展望 |
2023.10 | 月刊建設Vol.67 | 諸外国のインフラ事情~テムズ・タイドウェイ・トンネルプロジェクトにおけるSDGsの取組~ |
2023.7 | Civil Engineering Consultant Vol.300 July 2023 | 論説・提言 デジタル時代に求められる土木技術者は? |
2023.4 | 月刊建設 Vol.67 4月号 | 諸外国のインフラ情報~英国の公共調達による炭素実質排出ゼロ達成のための取組~ |
2023.3 | 日経コンストラクション | 不透明な事業推進に批判相次ぐ |
2023.3 | ガバナンス3月号 | 市町村への災害復旧支援をどう進めるか |
2023.2 | 月刊建設 Vol.67 2月号 | 諸外国のインフラ情報~公共工事の契約変更にみる国内外の相違点~ |
2022.10 | 月刊建設Vol.66 10月号 | 諸外国のインフラ情報~EU離脱後の英国の公共調達改革~ |
2022.6 | 月刊積算資料2022年6月号 | 沖縄の地域づくり~復帰50年とこれから~ |
2022.6 | 月刊 建設 Vol.66 6月 | 諸外国のインフラ情報~オランダのインフラ部門におけるカーボンニュートラルの取り組み~ |
2022.4 | 月刊 建設 Vol.66 4月 | 諸外国のインフラ情報~米国など海外の公共工事契約~ |
2021.12 | 月刊建設 Vol.65 12月 | 諸外国のインフラ情報~英国のインフラ部門におけるカーボンニュートラルの取り組み |
2021.10 | 月刊建設 Vol.65 10月 | 諸外国のインフラ情報~米国におけるインフラ再構築の動き~ |
2021.4 | 月刊建設 Vol.65 4月 | 諸外国のインフラ情報~英国インフラ戦略における発注者の技術力強化策~ |
2021.2 | 月刊建設 Vol.65 2月 | 諸外国のインフラ情報~コロナ禍での英国インフラ戦略~ |
2020.10 | 月刊建設 Vol.64 10月 | 諸外国のインフラ情報~世界の視点から低入札問題を考える~ |
2020.10 | 建設マネジメント技術 10月号 | 巻頭発言 多様な入札契約方式を考える |
2020.10 | 建設マネジメント技術 10月号 | 公共工事の価格決定構造の転換に向けて |
2020.9 | 週刊ダイヤモンド 2020年9月5日号 | 防災・危機管理 最前線 2020秋 |
2020.7 | Consultant Vol.288 7月 (建設コンサルタンツ協会会誌) | 日本の技術復権に向けて~これからの建設コンサルタントの道筋~ |
2020.6 | 月刊建設 Vol.64 6月 | 諸外国のインフラ情報~世界の視点から予定価格制度を考える~ |
2020.5 | 区画整理士会報 No.204 | 基調論文~生産性向上と建設コンサルタント~ |
2020.5 | 道路建設 No.780 | 品確法改正の意義と今後の課題 |
2020.2 | 月刊建設 Vol.64 2月 | 諸外国のインフラ事情~フレームワーク合意方式を考える~ |
2020.1 | 建設マネジメント技術1月号 | 公共事業における技術力結集に関する小委員会報告 |
2019.11 | 月刊建設 Vol.63 11月 | 交渉や対話の重視は世界の潮流 |
2019.10 | 防災グッズ完全ガイド~2020保存版~ (晋遊舎) | 災害対策のプロに聞いたサバイバル術 (P108 引っ越しや土地の購入時に役立つ、地盤が強い3つの条件、他) |
2019.9 | 国づくりと研修 vol.142 | 建設業界の働き方改革の実現に向けて |
2019.9 | LDK 10月号 | いま知らないと怖い、防災の新しい話 (地盤が強い土地について) |
2019.9 | 月刊建設 Vol.63 9月 | 品確法による公共事業改革~技術者魂を取り戻す道筋~ |
2019.9 | しまたて協会だより 2019年7月号(一般財団法人 沖縄しまたて協会) | 令和元年度定時総会 新任役員の紹介 |
2019.7 | 月刊建設 Vol.63 7月 | 世界銀行の調達方式 |
2019.3 | 区画整理士会報No.197 | 差し迫る災害リスクにどう対処する |
2019.3 | 月刊建設 Vol.63 3月 | 設計者は技術で選ぶという米国のQBS |
2019.2 | 建設マネジメント技術2月号巻頭言 | 取り戻そう、技術結集の取り組み |
2019.1.31 | 都市住宅学会「都市住宅学」104号 | 世界に例を見ないわが国の建設コンサルタント調達方式 |
2019.1 | 月刊建設 Vol.63 1月 | 国内外の建設コンサルタント調達方式 |
2018.11 | 月刊建設 Vol.62 11月 | わが国と異なるアメリカの競争入札 |
2018.9 | 月刊建設 Vol.62 9月 | 世界をリードするイギリスの公共調達の変遷 |
2018.8.6 | 土木施工 8月号 Vol.59 | 巻頭言 知的生産のための競争環境の創造をめざして |
2018.7.7 | 週間東洋経済 | 道路工事で相次ぐ談合 舗装業界懲りない構造 |
2018.7 | 月刊建設 Vol.62 7月 | わが国が見習ったフランスの入札契約制度の変遷 |
2018.5 | 月刊建設 Vol.62 5月 | かつてわが国が見習ったイタリアの入札契約制度 |
2018.3 | 月刊建設 Vol.62 3月 | 世界の常識からかけ離れている我が国の入札契約制度 |
2018.2.26 | 日経コンストラクション 特集「リニア談合、悪いのは誰か」 | 受注調整なら悪くない? |
2017.9.4 | iRONNA ※これは、5月に東京で開催された国際会議を受け作成した原稿であり、北朝鮮のことは触れていない。また、北朝鮮核実験は威力が数百キロトンの可能性があるとの分析もあり、今回の北朝鮮核実験が広島原爆レベルと誤解されてはいけない。以上のことから、「この記事は5月に東京で開催された国際会議を受けて6月に作成された原稿を、タイトルを変え9月に掲載したものです」というような注釈をつけていただきたい旨、(株)産経デジタiRONNA編集部に要請をしたところである。 | 北朝鮮核より怖い隕石衝突、直径10メートルでも破壊力は原爆1千倍 |
2017.7.1 | 土木技術資料 第59巻、第7号 | 技術結集の意識改革を |
2017.2 | 土木学会誌 2月号 | 海外事業の未来を決める勝てるプロジェクトマネジメント |
2017.1.7 | 日本大学広報 第704号 | 人と社会と未来を守る |
2016.11.14 | 日経コンストラクション 特集 生産性協奏曲 | 市場が価格を決める |
2016.9 | 建設マネジメント技術9月号 | 発注者の役割からみた公共事業執行システム改革の道筋 |
2016.9 | 建設マネジメント技術9月号 巻頭言 | 取り戻そう技術者魂 |
2016.8.25 | JACIC情報114 巻頭言 | CIMに期待する |
2015・10 | 建設マネジメント技術10月号 巻頭言 | 建設技術者・技能者に十分な対価を |
2015.7 | 桜門春秋 7月号 | 地域防災の取り組み |
2015.2 | 月刊建設 巻頭言 | 予定価格制度の見直しに向けて |
2014.10 | 建設マネジメント技術 10月号 巻頭言 | 老朽化時代に求められる戦略的インフラマネジメント |
2014.2.1 | 都市問題 | 入札契約制度の変遷と今日的課題-談合に代わるもの |
2013.11.1 | 道路建設 | 海外における入札契約方式の動向 |
2013.11.1 | 道路建設 | 入札契約制度の課題と今後進むべき方向 |
2013.8.5 | 建設業しんこう | 入札契約制度の現状と今後の展望 |
2013.7.26 | JACIC情報108号 | 公共事業執行システムの将来像 |
2013.6 | 都市問題vol.104 | 公共事業と地域社会・特集2・公共事業執行システム改革の道筋-日本再生に向けて |
2013.1 | 道路建設No.736 | 日本再生に向けて新たな成長モデルの構築を |
2012.12 | JICE REPORT | 国土政策研究所講演会 公共調達研究 |
2012.10 | 大ダム | 環境委員会報告 |
2012.7 | 月刊建設2012 VOL.56 | 巻頭言 |
2012.7.9 | JACIC情報106号 | 建設CALS整備基本構想から15年 |
2012.5 | The 8th International Symposium Social Management Systems | Comparative Study on Contractor Evaluation Procedures |
2012.3 | 平成24年自然災害フォーラム | 2011年タイ大洪水の発生要因 |
2011.12 | 建設マネジメント技術 | 巻頭言 |
2011.10 | 大ダムNo.217 | 環境委員会報告 |
2011.6 | 愛媛大学研究室からこんにちは | 防災情報研究センター木下誠也教授 |